榮太樓總本鋪は高級なお店として私の中では認識しています。普段はなかなか食べることができないため、何か特別な機会のときのみ利用させていただいております。私が一番オススメしたいのは、あんみつです。黒蜜とあんこのバランスが絶妙で、一度食べたらやみつきになること間違いなしでしょう。どんな人にも受け入れられるような自慢の味と言えるでしょう。おいしさの中に上品さがあるので、さすが老舗の有名店だなと納得しました。榮太樓總本鋪は江戸時代からある有名老舗和菓子店のひとつです。贈答品として大変喜ばれ、私もたまに何かの集まりや会合のときに持って行きますよ。食べる人の表情は、皆笑顔で満足した様子でした。本当に一から丁寧に作られているため、ファンが多いのでしょう。老舗の力を今後もいかして欲しいですね。伝統あるところは全てが違います。格の違いといったらよいのでしょうか。魅力溢れる和菓子の数々に、今後も期待したいと思います。
胆沢ダム工事事務所は、奥州市胆沢区で進めている胆沢ダム建設工事で発生した伐採木を、東日本大震災の被災者向け仮設住宅の資材として無償提供した。県木材産業協同組合の要請に応えた。工事事務所の担当者は「仮設住宅は被災者の生活拠点。有効利用できるなら役立ててもらいたい」と話している。
伐採木は長さ2メートルに切られた直径約10センチのカラマツ。今月5日に約3000本をトラックで奥州市水沢区の住宅部材加工会社へ運んだ。仮設住宅200戸分に相当する基礎用の杭(くい)約6000本に加工される。
県は仮設住宅の需要を1万8000戸と見込んでいるが、資材不足などの課題も多い。胆沢ダム工事事務所は13年の試験湛水(たんすい)に向けて伐採を進めている。今後も組合から要請があれば伐採木を提供したいという。【湯浅聖一】
4月13日朝刊
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サポート情報:仮設住宅 10日現在
奥州市江刺区の産業廃棄物処理施設「いわてクリーンセンター」は、焼却が必要な廃棄物の受け入れを停止した。7日夜に発生した東日本大震災の強い余震に伴う停電で機器が損傷し、天井も一部焼失するなど、点検・補修工事が必要になったため。特注部品が多数あり、復旧までに長期間を要するという。埋め立て対象の廃棄物は通常通り受け入れる。【湯浅聖一】
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釜石市の野田武則市長は、東日本大震災の復興計画を決める市長の諮問機関「釜石市復興まちづくり委員会」を5月をめどに設置すると発表した。住宅政策や福祉、産業、教育などについて、学識経験者らからなる「釜石市復興プロジェクト会議」の提案を基に、9月までに基本計画を策定する。
また、野田市長は仮設住宅建設やがれきの撤去作業などで、約1000人の雇用が確保される見通しを示した。「住民の意思を尊重したうえで災害に強い都市構造への抜本的な転換を図りたい」と話した。【松井聡】
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東日本大震災の余震の影響で運休していたJR釜石線(釜石−花巻駅間、90・2キロ)が12日、全線で通常ダイヤで運転を再開した。釜石で震度6弱を記録した7日夜の余震で線路の一部がゆがみ、全線不通になっていた。【松井聡】
4月13日朝刊
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東日本大震災で被災した13市町村でつくる「沿岸市町村復興期成同盟会」(会長、野田武則釜石市長)は12日、生活再建や公共施設の再建などを柱に9項目の要望書を民主党県連に提出した。
出席した首長らから、「農業の戸別補償を(水産業にも)拡充できないか」「起債で造った建物が壊れ、借金だけが残った。特別な対応を願いたい」などの要望が出された。国に対し復興ビジョンの早期提示を注文する首長もいた。
応対した佐々木順一県連幹事長は「本部にしっかり届けたい」と述べた。【清藤天】
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◇陸前高田と山田、大槌
東日本大震災の津波による商工業、観光業の被害推計(計1661億円)で、陸前高田市と山田町、大槌町の被害率は商工業、観光業とも90〜100%の高率となった。県が12日に公表した。観光業では、被災した沿岸12市町村のうち、8市町村が80%以上。商工業では、8市町村が60%以上なのに対し、岩泉町と洋野町、普代村の沿岸北部は低めだった。
商工業と観光業を合わせた市町村別の被害額の最多は宮古市の390億9500万円。釜石市の385億2100万円、大船渡市の353億円が続いた。
県商工企画室によると、被害率は市町村への聞き取りなどを通じて算出し、業種ごとに最新の統計データと掛け合わせて被害額を導いた。【清藤天】
………………………………………………………………………………………………………
■市町村別被害率■
商工業 観光業
100% 陸前高田市、釜石市、大槌町、山田町
90% 陸前高田市、大槌町、山田町 大船渡市、宮古市、田野畑村
80% 大船渡市、野田村 野田村
70% 久慈市
60% 釜石市、宮古市
30% 田野畑村
10% 岩泉町、洋野町、普代村 久慈市、岩泉町、洋野町、普代村
4月13日朝刊
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伐採木は長さ2メートルに切られた直径約10センチのカラマツ。今月5日に約3000本をトラックで奥州市水沢区の住宅部材加工会社へ運んだ。仮設住宅200戸分に相当する基礎用の杭(くい)約6000本に加工される。
県は仮設住宅の需要を1万8000戸と見込んでいるが、資材不足などの課題も多い。胆沢ダム工事事務所は13年の試験湛水(たんすい)に向けて伐採を進めている。今後も組合から要請があれば伐採木を提供したいという。【湯浅聖一】
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また、野田市長は仮設住宅建設やがれきの撤去作業などで、約1000人の雇用が確保される見通しを示した。「住民の意思を尊重したうえで災害に強い都市構造への抜本的な転換を図りたい」と話した。【松井聡】
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◇陸前高田と山田、大槌
東日本大震災の津波による商工業、観光業の被害推計(計1661億円)で、陸前高田市と山田町、大槌町の被害率は商工業、観光業とも90〜100%の高率となった。県が12日に公表した。観光業では、被災した沿岸12市町村のうち、8市町村が80%以上。商工業では、8市町村が60%以上なのに対し、岩泉町と洋野町、普代村の沿岸北部は低めだった。
商工業と観光業を合わせた市町村別の被害額の最多は宮古市の390億9500万円。釜石市の385億2100万円、大船渡市の353億円が続いた。
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100% 陸前高田市、釜石市、大槌町、山田町
90% 陸前高田市、大槌町、山田町 大船渡市、宮古市、田野畑村
80% 大船渡市、野田村 野田村
70% 久慈市
60% 釜石市、宮古市
30% 田野畑村
10% 岩泉町、洋野町、普代村 久慈市、岩泉町、洋野町、普代村
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